| 受験料 | 10,100円 |
| 受験手続 | 受験願書に必要書類を添えて、試験地管轄の地方厚生（支）局に提出 |
| 受験資格 | 次のいずれかの人です。
□大学入学資格がある者で、文部科学大臣が指定した学校または厚生労働大臣が指定した理学療法士施設において、3年以上理学療法士として必要な知識および技能を修得した者（受験年の3月31日までに修業または卒業見込みの者を含む）
□外国の理学療法に関する学校や養成施設を卒業し、または外国で理学療法士の免許に相当する免許を取得した者で、厚生労働大臣が上記の者と同等以上の知識および技能を有すると認定した者
□法の施行の際、現に文部科学大臣または厚生労働大臣が指定した学校や施設において理学療法士となるのに必要な知識および技能を修業中であり、法の施工後その学校や施設を卒業した者 |
| 申込期間 | 1月上旬～中旬 |
| 試験地 | □筆記試験：北海道、宮城、東京、愛知、大阪、香川、福岡、沖縄
□口述試験・実技試験：東京 |
| 試験日 | 3月上旬 |
| 合格発表 | 4月中旬 |
| 収入・将来性 | 高齢化社会の到来により需要も増えていて将来性もあります。 |
| 試験内容 | □筆記試験
◆一般問題：解剖学、生理学、運動学、病理学概論、臨床心理学、リハビリテーション医学（リハビリテーション概論を含む）、臨床医学大要（人間発達学を含む）、理学療法
◆実地問題：運動学、臨床心理学、リハビリテーション医学、臨床医学大要（人間発達学を含む）、理学療法
□口述試験・実技試験：点字試験受験者に実地試験に代えて行ないます。
◆運動学、臨床医学大要（人間発達学を含む）、理学療法 |
| 備 考 | □取得方法
指定養成施設で必要な教育を受けた後試験に合格する必要があります。 |
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| 問合せ先 | 〒100-8916 東京都千代田区霞が関1-2-2
厚生労働省医政局医事課試験免許室
03-5253-1111（代） |
| ホームページ | 厚生労働省 |
| 受験料 | 13,300円 |
| 受験手続 | 受験の申し込みに必要な書類である「受験の手引」を取り寄せて、例年8月中旬～9月上旬までに提出します。 |
| 受験資格 | ①3年以上介護等の業務に従事した者
・特別養護老人ホームや介護老人保健施設、身体障害者療養施設の介護職員等の業務に従事する者
・市町村等の訪問介護員（ホームヘルパー）
・民間事業者による在宅介護サービスおよび在宅入浴サービスに従事する介護職員
・療養型病床群の病棟・介護力強化病床の病棟の看護補助者などで、介護等の業務に3年以上従事した者
②福祉課程のある高等学校で、所定の科目を修めて卒業した者。所定の科目は次の通り。
・社会福祉基礎（2単位）
・社会福祉制度（2単位）
・老人介護（4単位）
・社会福祉援助技術（4単位）
・社会福祉実習（6単位）
・社会福祉演習（2単位）
・家庭一般（4単位）
・被服（2単位）
・食物（2単位）
・看護基礎医学（4単位）
・基礎看護（4単位）
・選択科目[社会福祉演習、家庭経営・住居、成人看護の3科目のうち1科目]（2単位） |
| 申込期間 | 8月中旬～9月上旬 |
| 試験地 | 北海道、青森、宮城、東京、石川、愛知、大阪、広島、香川、福岡、鹿児島、沖縄 |
| 試験日 | □筆記試験：1月下旬
□実技試験：3月上旬 |
| 合格発表 | 3月下旬 |
| 難易度 | 過去の合格率は40％～55％ |
| 収入・将来性 | □まだまだ足りていません。有資格者はひっぱりだこです。
□介護保険制度導入後、専門職を家庭に派遣することが増え、有資格者であることが重要になっています。
□職場のセクションの責任者になるなど、ステップアップにもつながります。
□社会に生涯貢献できるやりがいある仕事を、資格があれば、安定して続けられます。
□あなたが思っている以上に有資格者は高い評価を受ける時代になって来ています
。
□収入は公務員に準ずる福祉施設などもあります。 |
| 試験内容 | □筆記試験：①社会福祉概論、②老人福祉論、③障害者福祉論、④リハビリテーション論、⑤社会福祉援助技術（演習含む）、⑥レクリエーション活動援助法、⑦老人・障害者の心理、⑧家政学概論、⑨医学一般、⑩精神保健、⑪介護概論、⑫介護技術、⑬障害形態別介護技術、の13科目
□実技試験：介護に関する専門的技能 |
| 備 考 | 取得方法には3つあります。
①高卒以上で、厚生労働大臣指定の養成施設を卒業する。②実務経験後、国家試験に合格する。③福祉課程の高校を卒業後、国家試験に合格する。 |
| 問合せ先 | 〒150-0002 東京都渋谷区渋谷1-5-6SEMPOSビル
（財）社会福祉振興・試験センター
03-3486-7559（試験案内専用） |
| ホームページ | （財）社会福祉振興・試験センター |
